ボストン日本人研究者交流会
- 第７回 2001年1月27日 土曜日 午後3時
- 佐藤郁夫氏(札幌大学助教授、バブソン・カレッジ、アーサーMブランクセンター客員研究員)
「EMSのストレージ戦略からみたハイテクベンチャー」
ボストンに拠点を置く急成長企業であるEMCのケーススタディを通じて、盛衰の激しいハイテクベンチャーの経営戦略をみることで、ベンチャー企業の経営を考える。
- 柳内和幸氏(日本学術振興会・特別研究員、ハーバード・メディカル・スクール)
「生命の設計図」
生物学の超基礎から遺伝組替え動植物、クローン動物、ヒト・ゲノム計画などの現状と今後までを一般向けにわかりやすく解説
当日資料
- 第８回 2001年2月24日 土曜日 午後3時
- 小松原実氏(岡山商科大学教授、MIT客員研究員)
「帯電・放電：身近な静電気から宇宙環境の高電圧現象まで」
身のまわりの高電圧現象、雷のメカニズム、宇宙環境における人工衛星の帯電放電現象といった話題に関する報告。
- 西山 豊氏(関西大学工学部助教授、Visiting Scholar, MIT )
「身の回りの化学材料：液晶材料を中心に」
広く利用されている液晶材料の姿を紹介するとともに身の回りの化学材料について紹介し、身の回りの化学材料に少しでも興味を持ってもらいたい。
- 第９回 2001年3月
- 粂 和彦氏 (東京大学医学部助手、タフツ大学医学部・神経科学)
「睡眠・夢と生物時計の関係～眠れない夜を過ごす方に」
睡眠や夢の役割と、脳の中にある時計との関係を最新の研究成果を交えてお話しします。
発表内容の概要
- 吉田優治氏(千葉商科大学商経学部教授、ハーバード・ビジネス・スクール、ベイカー図書館ヒストリカル・ディパートメント)
「経営教育の理念と方法：その源泉、そして個人学習から組織学習へ」
政治、経済、社会が負のスパイラルを描き迷走する日本。大学および企業における経営教育の視点から、その突破口を模索したい。経営教育の源泉を検討するとともに、組織学習の視点から経営教育を再検討する。
- 第１０回 2001年4月28日 土曜日 午後3時
- 大内 孝 氏 （ハーヴァード・エンチン研究所客員研究員・東北大学大学院法学研究科教授）
「ボストン虐殺事件の真実：歴史の作られ方」
フリーダム・トレイルの史跡にもなっている「ボストン虐殺事件」。この奇妙な事件に、あの超有名人サミュエル・アダムズやポール・リビアが密接に絡んでい ます。私たちが見ているのは、実は「意図的に作られた歴史像」ではないのか。この事件を素材にして「歴史」について考えてみたいと思います。
- 藤井 博 氏 （MIT Sloan Center for eBusiness Visiting Scientist・スルガ銀行 eBusiness事業部）
「アグリゲーター：インターネットは便利？それとも危険？」
インターネットならではのサービスの紹介と気になるセキュリティについて、価格比較サイトや情報一元管理の最新事例であるアグリゲーターを中心にお話できればと考えています。
- 第１１回 2001年5月26日 土曜日 午後３時
- 田中良拓（よしひろ）氏 (バブソン大学ＭＢＡ)
「ボストンで自分の将来を変えるために」
田中のボストンでの経験を紹介し、どのように自分の将来を変えようと考えたかについての実活動を報告した後、帰国後行う活動について紹介する。実際現在学生の方で将来をどう変えたらいいかを考えている方に最適だと思います。
- 濱岡 豊（Visiting Scholar, MIT Sloan School、慶応大学商学部助教授）
「ユーザーによるイノベーションとネットワークコミュニティ」
Linuxに代表されるように、ネットワークで結びついた消費者の行動が市場に大きな影響を与える現象がみられる。しかし、これについての研究はまだ未発 達である。ここでは、ユーザー・消費者による開発に焦点を絞り、これまでに行われている研究や事例、今後の研究課題などを紹介する一方、皆さんからの情報 提供をいただければと考えています。*(商品、ソフトを)開発するコミュニティ・消費者の事例。その動機、開発、普及プロセスの特徴など考えてみてくださ い。
- 第１２回 2001年6月23日 土曜日 午後３時
- 中林久恵 氏（コンバース・インク アメリカ本社）
「コンバース倒産？！ Chapter11で何が起こったか？ – アメリカの古き良き時代からの会社が傾いたとき – 」
今年１月に”アメリカの老舗のスニーカー会社コンバース倒産？”とニュースが流れたのでご存知の方も多いかと思います。会社が経営困難に陥いり、再建を目 指した結果がこのニュースでした。詳しい顛末を内部からの目でご報告します。また、この会社を例にとりアメリカの解雇の状況にも触れたいと思います。
＊何が原因でコンバースは多額の借金を背負う羽目になったか？またなぜ借金を返せなかったか？
＊日本での民事再生法の元になったと言われる Chapter11とは？
＊裁判所への申請後の社員の反応は？また外部メディアの反応は？
＊実際に会社と社員に何が起きて、どう変わったか？
＊これで解雇を予測できる？会社が傾いた時の内部の兆候。
＊アメリカでの会社での解雇はどのように行われるのか？
- 立原利江子氏（Wellman Laboratories of Photomedicine, Department of Dermatology, Massachusetts General Hospital・日本医科大学 皮膚科講師）
「光と皮膚―レーザー医療について」
光の性質を理解し応用することが、医療に新しい治療および診断法の可能性をもたらしてきました。紫外線と皮膚癌、光老化の関係など身近な話題から、レーザー治療の基礎と臨床およびレーザー生体顕微鏡に関する研究までお話します。
- 第１３回 2001年7月28日 土曜日 午後３時
- 浦島充佳 氏(東京慈恵会医科大学 小児科)
「妊娠母体環境の子供の健康に及ぼす影響について －環境汚染から子供を救えー」
１９９７年４月クリントン大統領は以下のような声明を発表しました。
「私は子供に安心して食事をあげられるようにしたい。今度の法律では子供の安全を第一に考えています。子供は単に大人を小さくしただけではありません。子 供は日々成長し、体重当りでみると大人より多く呼吸し、多く食べ、多く水を飲みます。各臓器は未熟で、毒による影響は大人よりはるかに大きいと考えるべき です。子供達は自分で考え自分達を守る術を知りません。そのため化学物質の子供への影響の大きさは従来の体重当りの換算ではとても正確に評価できません。 そのために新しい基準は厳しいものとなっています。もしも食品に使用される農薬が子供を危険にさらす可能性があるのであれば、これを使用するべきではあり ません。よって信頼できるデータがない場合には基準値の１０分の１以下とします」
この声明によって１９９６年立法化された食品品質保護法をより強固なものに改正したのです。さらにアメリカでは新しい合成化学物質が市場に出る前に、どのように審査していくかを真剣に考えています。日本の行政側の対応は常に短期間でデータのとれる急性中 毒のみを考慮して、「健康には影響ない。大丈夫。」の一点張りです。最もこの日米の対応の違いは何なのでしょうか？日本の化学物質に対する考え方は、最も影響を受け易いのは胎児や子供であり、しかもその影響が捕らえにくいという認識に欠けているのです。
最近５０年間にアメリカで２万、世界で７万もの新しい合成化学物質が精製されました。しかも約半数において健康に対する安全性が確認されていないとされ ています。これらは食事など日常生活に関係してくることが多く、よって全ての人々の健康がこれらの物質 によって未知の危険に曝されています。またこのままの状態で規制が進まないと現在生息する生き物の４分の１が５０年以内に絶滅するとさえも言われていま す。何百年のレンジで考えれば人間も例外ではありません。特に憂慮すべきは妊婦と子供です。私は子供 の癌の治療にかかわってきた小児科医であり分子生物学者であります。白血病細胞の分子生物学的異常を追跡していくと結局は環境がどのように遺伝子に作用す るかという点は突き当たります。未来の担い手である子供達を守ることは大人達や政府の重要な責任です。子供や胎児は自分で自分を守ることはできません。で すからこの場を借りて現在環境汚染によって脅かされている胎児や子供達の健康について広く参加者の皆さんに知っていただきたいと思います。
- 杉本俊之氏 (ボストン大学工学部・山形大学工学部電気電子工学科助手)
「気中放電現象とその応用」
前半は大気中で起こる放電現象としてコロナ放電と火花放電を取り上げ、デモンストレーションを交えて解説します。また、イオン源として工学的に利用されて いるコロナ放電ついては、空気清浄機、風速計、除電気などの応用例を解説して理解を深めてもらいます。後半は、私がボストンでエンジニアリングとは何かに ついて学んだことをまとめます。
- 第１４回 2001年9月29日 土曜日 午後3時
- ボストン日本人研究者交流会 特別フォーラム
「2001年9月11日の事件から感じたこと。市民として、研究者として。」
今回の事件について、ボストン在住の皆様も様々な体験、意見、疑問をお持ちだと思います。そこで、当会の特別セッションとして、パネル形式で、ボストン 在住の一般市民として、研究者として何を感じたか、何ができるかを中立的な立場から考えたいと思います。皆様の参加をお待ちしております。
- 第１５回 2001年12月15日 土曜日 午後5時
- 坪内淳氏（Fulbright Fellow, Kennedy School of Government, Harvard University Associate Professor, Yamanashi University)
同氏からのメッセージ
テロ問題を契機に、われわれ様々な分野の研究者にとって日米関係とはどういう意味を持つのか、今後日本がアメリカ（や他の国々）とどう関わっていくのか を考えていきたいと思います。とくに私は最近、日本はアメリカとのこれまでの半世紀にわたる欺瞞的？蜜月関係を再考すべきではないかと思うようになりまし た。この点について、政治学だけでなく医学、工学、社会科学、人文学の研究者、実務家、学生、多様な方の体験、ご意見を聞いてみたいと思っています。
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